ドパ

(a)26/3期短信(26/5/14)・前年Q1短信(25/8/7)で確認。(b)26/3期は営業利益が前期▲114.7億の赤字から353.9億円へV字回復、27/3期計画は売上▲10.1%・営業利益+13.0%(gap+23pt)、受注高計画1兆7,400億円(大幅増)。(c)大型設備投資局面ではなく既存受注残の消化と機能材事業(触媒・ファインセラミックス)の半導体/AI関連受注拡大が牽引。(d)前年Q1営業利益78.99億(前年同期比▲2.5%)で通期比22.3%の季節性、通期加速計画と整合。(e)機能材の半導体製造装置向け受注は『引き続き好調』と明記。(f)巨大受注残の利益転換は地味な材料で市場が過小評価しやすい。

26/5/14開示の26/3期決算短信(IFRS)で今期計画は売上+9.2%・営業利益6,100億円(+30.7%)、gap+21.5ptと会社自身が利益率拡大を計画。(d)前年同期Q1(25/4-6)の基本EPSは▲5.40円と四半期赤字で、ハードルは最も低い部類に入る。ただし当社のQ1決算短信はMomongaに索引がなく、前年同期の営業利益実額を取得できていないため季節性補正による期待水準は未算出であり、EPSは純利益ベースの代用値である。また四半期損益は原油価格に伴う在庫評価差で機械的に振れるため、前年の赤字が構造要因とは限らない。売買代金89億円・ボラ1.64%と低変動で、業種分散と変動抑制を狙って小口とする。

(a)26/3期短信(26/5/13)・前年Q1短信(25/8/6)で確認。(b)26/3期は増収+7.0%で営業利益0.06→25.67億に急回復(工場稼働率上昇・製品価格改定・全社コスト革新)、27/3期計画は売上+14.2%・営業利益+141.5%(gap+127pt)。(c)投資は稼働率改善が主因で重い先行減価償却は限定的。(d)前年Q1営業利益は僅か1.22億(前々年同期は▲2.38億)で通期比4.8%と季節性は低く、通期加速計画とも整合し除外理由なし。(e)日本セグメント受注残+42.4%・全社受注+16.2%。(f)半導体/AIロボ投資テーマは一部織り込み済みだが、会社想定を上回る着地が続く実績があり追加サプライズ余地。

(a)26/3期短信(26/5/14)・前年Q1短信(25/8/8)で確認。(b)26/3期は営業利益▲16.2%(4,860→4,073百万円)も日本セグメントは新規ライン立上で+102%増益。27/3期計画は売上+4.8%・営業利益+35.0%(gap+30pt)。(c)日本の新設備は既に稼働開始済みで先行コスト一巡、北米は前期に関税影響悪化済みで反動余地小。(d)前年Q1営業利益22.5億(前年同期比+31.4%)で季節性は通期の55%と高いが日本の増益ペースは継続中。(e)日本セグメント売上+24.4%と規模拡大中。(f)北米関税リスクは織り込み済みだが日本の増益ペースは未消化。

26/5/11開示の26/3期決算短信で今期計画は売上+3.6%・営業利益200億円(+39.5%)、gap+35.9ptと本日候補で上位。増収率が低いのに増益率が高い、構造改革による利益率改善型である。(d)前年同期Q1(25/4-6)の基本EPSは▲94.18円と大幅な四半期赤字で、ハードルは極めて低い。ただし当社のQ1決算短信はMomongaに索引がなく、前年赤字が一過性か構造要因かの内訳と、営業利益実額を確認できていない。この未検証部分を踏まえ、また売買代金5.3億円と薄いことから、ウェイトを抑制する。

26/5/13開示の26/3期決算短信(IFRS)で今期計画は売上▲0.5%・営業利益130億円(+25.9%)、gap+26.4pt。減収でも増益を計画する利益率拡大型。(d)前年同期Q1(25/4-6)の基本EPSは4.93円と低水準でハードルは低い。ただし当社のQ1決算短信はMomongaに索引がなく、前年同期の営業利益実額と季節性比率は未検証である。自動車シート大手で完成車メーカーの生産計画に業績が連動するため、北米生産動向次第で振れる。売買代金5.8億円と薄く、未検証項目もあることから4銘柄中最小のウェイトとした。

26/5/15開示の26/3期決算短信で今期計画は売上▲5.7%・営業利益8,690億円(+15.3%)、gap+21.0pt。減収でも増益を計画する利益率拡大型で、成長テーマ外にも同じ形が存在する典型例。(d)前年同期Q1(25/4-6)の基本EPSは11.75円と低水準でハードルは高くない。ただし当社のQ1決算短信はMomongaに索引がなく、前年同期の営業利益実額と季節性比率は未検証である。保険業は市場環境による有価証券評価損益の影響を受け四半期の振れが読みにくい点にも留意する。売買代金191億円と本ポートフォリオ最大の流動性、ボラ1.81%と低く、高ボラ銘柄の希薄化役として小口とする。

(a)26/3期短信(26/5/11)・前年Q1短信(25/8/7)で確認。(b)26/3期は営業利益▲12.2%(4,668→4,097百万円)も27/3期計画は売上+4.1%・営業利益+22.0%(gap+18pt)。(c)習志野拠点(当期稼働開始)の通期稼働化、横浜本牧倉庫・松戸拠点(前期稼働)・栃木危険物倉庫の本格稼働化が明記され、新規稼働の利益反映がまさに今期から始まる典型例。(d)前年Q1営業利益10.1億(前年同期比▲19.9%)で通期比24.7%の季節性、施設稼働進捗で上振れ余地。(e)物流事業の増収効果・稼働率向上が明記。(f)売買代金7億円台の小型株で市場の注目度が低く材料未消化。

今期計画は売上+8.8%に対し営業利益+8.7%、gap-0.1ptで会社は利益率拡大を計画しておらず、最優先スクリーニングは通過しない点を明示しておく。採用理由は別にある。前年同期Q1(25/4-6)の事業利益は472億円(前年同期比+9.7%)と伸びが緩やかでハードルが低く、同四半期はヘルスケア等セグメントが事業利益154億円(+33.8%)と全社を牽引していた。同セグメント中核のABF(味の素ビルドアップフィルム)は半導体パッケージ基板の必須材料でAI需要の恩恵を受ける。冷凍食品(前年同期-28.4%)の反動一巡も見込む。sigma2.53%と低ボラで、他銘柄の変動を相殺する役割も兼ねて小口ロング。

2026/5/11開示のFY26/3決算短信(IFRS)で今期計画は売上高9,300億円(+5.1%)・営業利益1,900億円(+8.6%)、gap+3.5ptと小幅ながら利益率拡大方向。前期はフォーカス事業が牽引し、半導体材料が売上1,772億円(+20%)・営業利益395億円(前期比128億円増)、情報通信材料が売上3,187億円(+20%)・営業利益315億円(同64億円増)。前年同期Q1はEPS20.35円(前年15.90円、+28.0%)とハードルはやや高い点が弱み。銅価LME520セント/ポンド・150円/ドルを前提とする計画のため市況変動の影響を受ける。AI向け圧延銅箔と半導体材料の伸長継続を見込みロング。

前期(FY26/3)実績:売上8,169億(+1.9%)・営業利益458億(-12.2%,利益率5.6%)。今期計画:売上8,600億(+5.3%)・営業利益590億(+28.9%,利益率6.9%)と明確な増益転換。原材料価格転嫁進展(懸架ばね:赤字→黒字)とデータセンター向けHDDサスペンション(DDS)需要拡大が牽引。前年同期Q1(25/4-6)益110.47億(-9.2%,通期比24.1%)、期待水準は約142億。H1は前年比-19.2%と低迷したが通期は-12.2%まで改善し価格転嫁進行中、今期計画の更なる加速を踏まえ反発を予想しロング。

前期(FY26/3, 2026/5/13短信)実績:営業利益25.67億(利益率4.3%)。今期計画:売上680億(+14.2%)・営業利益62億(+141.5%,利益率9.1%)と大幅拡大。前年同期Q1(25/4-6)益1.22億は通期比4.75%と低季節比率で期待水準は約2.9億。FY26はQ1 1.2億→Q2 3.4億→H2 21億と工場稼働率上昇・コスト革新で加速中、受注高+16.2%(日本+26.9%)・受注残+13.6%も継続。前年同期は赤字からの回復初期で急伸の反動なし。市場は通期計画は織込み済みだが加速ペース継続は未消化とみてビートを予想し翌朝ギャップアップを狙う。

前期(FY26/3)実績:売上594億(+2.6%)・営業利益121億(+6.8%)。開示で「第4四半期に入り半導体市場が持ち直し、受注が急回復」と明記。今期計画:売上700億(+17.7%)・営業利益155億(+28.0%,利益率20.4→22.1%)。前年同期Q1(25/4-6)益27.05億は通期比22.3%(半導体低迷期の低水準)で期待は約34.6億。直近Q4に始まった半導体装置向けピラフロン需要急回復が今期に継続する可能性が高く、前年同期ハードルは+8.4%と低い。会社計画も加速を示すため除外条件に該当せず、進捗ビートを見込みロング。

前期(FY26/3)実績:売上2,406億(+16.3%)・営業利益246億(+28.8%,利益率10.2%)で過去最高更新。今期計画:売上3,200億(+33.0%)・営業利益380億(+54.6%,利益率11.9%)。ベトナム第4工場・ホアビン工場稼働開始を計画に織込み、AIサーバー向け高付加価値基板が牽引。前年同期Q1(25/4-6)益55.85億(+71.0%,通期比22.7%)と既に高成長だが今期計画はさらに加速(54.6%>28.8%)し一巡済みではない。期待水準約86億に対し新工場稼働寄与で上振れ余地ありとみてロング(確信度は中位)。

前期(FY26/3)実績:売上900億(+8.7%)・営業利益50億(+18.7%)。今期計画:売上970億(+7.7%)・営業利益70億(+39.5%)、会社開示の上期計画は営業利益33億(前年15億から+119%)、うちCTC(半導体検査ソケット,生成AI需要)は8億→24億(+198.5%)。前年同期Q1(25/4-6)はCTC製品ミックス悪化で益2.19億(-42%)と落込み後、通期+98.1%まで急回復した実績あり。全社Q1益7.34億は通期比14.6%と低く、上期計画逆算のQ1期待は約16億。生成AI検査需要拡大継続で反動増益を見込みロング。

2026/5/14開示26/3期決算短信。前期はアパレル構造改革費用等でOP▲38.4%に落込み、今期27/3期会社計画は売上+0.8%に対しOP+80.3%(4,882→8,800百万円)と極端な増益率ギャップ。アパレル事業がOP▲1,334→+1,300百万円へ黒字転換予定で全社利益改善額の約7割を占める典型的な不採算事業立て直し案件。前年Q1(25/4-6)OP1,806百万円は通期の37.0%を占め季節的最強四半期。同比率を今期計画に適用すると期待Q1は約32.6億円(+80%)。価格改定・SKU削減は完遂済と会社発表済でその定着度が今回のQ1で試される。株価は2月来横ばいで期待の織り込み薄く、黒字転換確認で上振れ余地あり。

2026/5/12開示の26/3期決算短信・中計上方修正。AIサーバー向け低熱膨張ガラス(電子材料事業、セグメント利益は全社OPの93%超)が牽引し前期OP+26.6%。今期27/3期会社計画は売上+15.9%に対しOP+24.9%(利益率17.6→19.0%)で増収増益率ギャップ+9.0pt、primaryスクリーニング適合。前年Q1(25/4-6)OP4,298百万円は前期比+10.0%と過度な急伸でなくハードル低。通期比20.6%を今期計画26,000百万円に適用すると期待Q1は約53.7億円(+25%)。AI需要拡大継続で上振れ余地。設備投資45,000/減価償却11,600百万円と投資先行局面だが会社は尚も利益率拡大を計画。株価は2月来ピーク比50%超急落しアナリスト平均目標株価(5,391円)と70%乖離、計画線確認だけで急反発しうる非対称性。

2026/3期はトワロン・炭素繊維・糖尿病治療剤事業の減損で純損失▲880億円。27/3期計画は不採算事業整理一巡により事業利益300億円(+16%)、純利益450億円へ黒字転換(典型的な構造転換点)。前期Q1(25/4-6)は既に減損▲37億円計上済みで営業利益22億円・純損失▲7億円と低ハードル、ヘルスケアは増益基調。追加減損なければQ1から黒字転換の公算。予想PER4.5倍と市場は達成に懐疑的で、確認できれば大きな上振れ余地。ただし同社は減損計上を繰り返した経緯がありポジションはやや抑制。8/4引け後発表。

2026/5/14通期短信で住友ファーマの構造改革(人員・研究開発費削減、事業譲渡益)によりコア営業利益+731億円改善、全社コア営業利益2084億円の約52%を同事業が牽引(規模十分・増収によらぬ利益率改善)。27/3期計画はコア営業利益2150億円(+3%)、純利益700億円(+15%)。前期Q1(25/4-6)はラービグ定期修繕とみられる持分法損▲173億円で四半期純損失▲45億円という極めて低いハードル。一時要因剥落と改革効果継続で今期Q1は黒字転換し進捗率が線形25%を上回る可能性大。8/4引け後発表、PER13倍・目標663円(現512円)で上振れ余地あり、翌朝ギャップ益を想定。

2026/7/13開示の中期経営計画JGP2028アップデートで、素形材事業の27.3期売上予想を当初計画385億円から480億円へ上方修正(26.3期実績397億円)。同資料に「2026年4月より稼働を開始したマニプレータ」と明記され、本日発表の27.3期1Q(4-6月)が新設備稼働後の最初の四半期にあたる。26.3期短信では素形材の受注高+17.8%に対し売上高-2.8%と受注残が滞留しており、能力制約の緩和によって受注残の売上転換が今回決算から数字に表れ始める局面と判断。株価は直近3ヶ月で-23%と出遅れており、この転換は織り込まれていないと見る。

2026/5/13の26.3期決算短信に「一部の大型案件で受注時期が翌期にずれ込んだ」と明記され、同時に台湾・米国・欧州で大型の半導体向けプロジェクトを受注したことを開示。期ズレした大型案件は27.3期に受注計上されるため、本日発表の27.3期1Q(4-6月)がその受注が数字に表れる最初の四半期となる。水処理エンジニアリングは一定期間にわたり収益認識するため売上寄与は逓次だが、受注残の厚みが今後の業績を規定する。株価は52週高値から-22%の水準にあり、受注積み上がりは織り込み不足と判断。